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寄稿> DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 130 回:DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド
DRI International / 6th Annual DRI International Global Risk and Resilience Trends Report

米国に本拠地を置く非営利団体で、BCM の普及啓発を進めている DRI International が発表した報告書で、2020年におけるリスクに関するさまざまなトレンドを把握しつつ、これが今後どのように変化し得るかが考察されています。

報告書は主に、アンケート調査の結果に基づいて、今後どのようなリスクに留意していくべきかがまとめられていますが、今年はこれに加えて、新型コロナウイルスのパンデミックに対する回答者の準備・対応状況に関する調査結果なども掲載されています。

 

余談かつ全く個人的な話ですが、この調査において中心的な役割を担っている DRI Future Vision Committee には、BCI から DRI International に移った方が 2 人おられます。いずれも私が BCI で大変お世話になった方々であり、居場所が変わってもなお活躍されている姿を見られるのは嬉しいものです。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3ib9je1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 129 回:COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか
Controllit / Effectiveness on BCM: During the COVID-19 Pandemic

事業継続マネジメント(BCM)や IT サービス継続性マネジメントなどのコンサルティングや、これらに関するソフトウェアの開発・提供を行っている Controllit 社による調査結果です。

BCP とパンデミック対応計画(報告書中では「pandemic plan」と表記されている)とを区別した上で、回答者の 8 割近くが、パンデミックによる損失を減らすために BCM が役に立ったと回答しています。

BCP だけでなく BCM の活動全般がパンデミック対応にどのように役に立ったかがデータとして表れている、興味深いレポートだと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/38fFtSi

 

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 128 回:コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから
Hoang Long Nguyen他 / Modelling, Measuring, and Visualising Community Resilience: A Systematic Review

2000〜2020 年の間に発表された、コミュニティのレジリエンスのモデリング、測定、可視化に関する文献を対象として系統的文献レビューを実施した結果に基づいて書かれた論文です。

これまでの研究において、コミュニティのレジリエンスを構成する要素や特性がどのように考えられているかが俯瞰できる論文となっています。コミュニティのレジリエンスの概念や測定に関する論文のカタログとしても利用価値の高い論文だと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/38tv5p1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 127 回:公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例
Scott Somers / Measuring Resilience Potential: An Adaptive Strategy for Organizational Crisis Planning

米国の FEMA(Federal Emergency Management Agency)のタスクフォースなどにおいて、公共安全や緊急事態管理に関する20年以上の実務経験を持つ研究者が 2009 年に発表した論文です。

米国のアリゾナ州、ニューメキシコ州、オクラホマ州、テキサス州で公共事業を提供している 142 の組織を対象としてアンケート調査を実施し、その回答結果を分析することで組織のレジリエンスの評価を試みています。

 

私の知っている範囲では、他にもニュージーランドの「Resilient Organisations」という研究プロジェクトが、組織内部の人に対するアンケート調査に基づくレジリエンス評価ツールを開発していますが、このような評価方法においては回答者の主観がどのように影響をおよぼすかが気になるところです。しかしながら組織のレジリエンスを評価するには、何らかの形で組織内部の状況を知る必要があると思いますので、いかに客観性を担保しつつ組織内部の状況を調査するかが、組織のレジリエンスを評価する手法を開発する上での大きな課題なのではないかと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3aGkxWx

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 126 回:津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例
Sari 他 / Measuring Community Resilience to the Tsunami Disaster

2018 年 12 月 22 日にインドネシアで発生したスンダ海峡津波で被災した地域において、The Integrated Concept of Community Resilience(略称 ICRR)と呼ばれる手法に基づいて、地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例です。

この手法においては、コミュニティのレジリエンスを次の 3 つの観点から評価するようになっています。

  • 社会的、文化的、経済的資本(social, cultural and economical capital)
  • 災害リスクに関するガバナンス(disaster risk governance)
  • 災害を考慮した空間計画(disaster-based spatial planning)

私自身はこれらのうち、特に「災害を考慮した空間計画」が含まれていることが興味深いと思いました。国連防災機関(UNDRR)がこれまでに発行してきた「Global Assessment Report」(略称GAR)でも、自然ハザードに対して脆弱な地域における対策を強化することや、自然ハザードへの暴露(exposure)を増やすような投資を減らすことなど、空間計画において災害リスク低減を考慮することの重要性が繰り返し喚起されており、このような観点は今後ますます注目されるものと思われます。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/37qyYKN

 


(Scenes from a beach in Banten after tsunami struck / Photo by Indonesian National Armed Forces / https://commons.wikimedia.org/w/index.php?curid=75277135 )

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 125 回:サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク
Ponomarov 他 / Understanding the concept of supply chain resilience

生態学、社会学、心理学、経済学といった幅広い分野を対象とした文献レビューの結果を踏まえて、レジリエンスがどのようにとらえられ、定義されているか概観した上で、物流に関する能力とサプライチェーン・レジリエンスとの関係に関する概念的フレームワーク(conceptual framework of the relationship between logistic capabilities and supply chain resilience)を提案している論文です。

これは 2009 年に発表された論文で、これ以降のサプライチェーンのレジリエンスに関する多くの論文から参照されていますので、多くの研究者に影響を与えた論文と言えるかと思います。

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/39dMbsY

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 企業のレジリエンスを評価するための枠組みの一例

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 124 回:企業のレジリエンスを評価するための枠組みの一例
Sanchis 他 / Definition of a framework to support strategic decisions to improve Enterprise Resilience

企業のレジリエンスを評価・測定するためのフレームワークを、a)脆弱性(vulnerability)、b)適応する能力(adaptative capacity)、c)復旧する能力(recovery ability)という 3 つの特性に基づいて提案されている論文を紹介しています。2013 年に発表された論文です。

この論文では、企業のレジリエンスに関連する過去の論文の内容から前述の 3 つの特性が見いだされていますが、一方でこれら 3 つの特性の全てがカバーされている論文が少ないことも指摘されています。このような問題意識に基づいて、この論文で提案されているフレームワークは、これらの 3 つの特性を全て網羅的に検討するように構成されています。

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/3lG67s3

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 欧州ネットワーク・情報セキュリティー機関による年次報告書

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第 123 回:欧州ネットワーク・情報セキュリティー機関による年次報告書
ENISA Threat Landscape

欧州ネットワーク・情報セキュリティー機関(ENISA)が 2012 年から毎年発表している、サイバーセキュリティーに関する最新動向や提言などがまとめられたレポートをご紹介しています。

こちらのレポートの特色の一つは、Cyber Threat Intelligence(CTI)(サイバー攻撃に関する情報収集・蓄積・分析を行ってセキュリティー対策に役立てること)の活動のあり方に関する提言が多く含まれていることです。私自身もこれまでサイバーセキュリティに関するレポートは多数読んできましたので、これらの裏で様々な CTI 活動が行われていることは知っていましたが、CTI の活動そのものに関して具体的に言及されたレポートは初めてです。

私自身の主観ではありますが、日本の事業継続関係者の間では、サイバーセキュリティが話題に上ることが外国に比べて少ないと思いますので、このような分野にも関心を持っていただければと思います。

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/32xyNfe

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 論文を通して知る、企業のレジリエンスに関する研究の現状

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 122 回:論文を通して知る、企業のレジリエンスに関する研究の現状
Conz 他 / A dynamic perspective on the resilience of firms: A systematic literature review and a framework for future research

ビジネスや経営学の分野において、企業のレジリエンスはどのように定義され、概念化されているかを探るために、関連する論文について系統的文献レビューを行った結果に基づいて書かれた論文です。

本論文には、収集された 775 本の論文の中から検討対象として絞り込まれた論文 66 本に記述されているレジリエンスの定義が全て列挙されています。また、これらの論文における様々な定義や概念を包含するような、企業のレジリエンスのフレームワーク案が提示されています。

このような論文を読むと、企業や組織のレジリエンスに関する定義や概念がいかに多様化しているか、これらに関する研究がいかに多くの分野や学会に分散しているか、改めて分かります。

下記 URL をクリックしてお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/3mqdjbv

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 中小企業のレジリエンスと競争力に影響を与える因子は何か?

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 121 回:中小企業のレジリエンスと競争力に影響を与える因子は何か?
Gunasekaran 他 / Resilience and competitiveness of small and medium size enterprises: an empirical research

マサチューセッツ大学ダートマス校の研究者3人による論文の紹介です。

論文の前半では他の研究者による論文のレビュー結果から、中小企業のレジリエンスと競争力に影響を及ぼすと考えられる因子を抽出した上で、後半部分ではこれを検証するために地元の中小企業を対象として実施したアンケート調査の結果を報告しています。

下記 URL をクリックしてお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/31ocTu7

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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