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寄稿> パンデミックの影響を踏まえて事業中断リスクをどのように考えていくか

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 136 回:パンデミックの影響を踏まえて事業中断リスクをどのように考えていくか
Allianz / Allianz Risk Barometer 2021

世界有数の保険会社である Allianz が毎年発表している「Allianz Risk Barometer」の 2021 年版です。報告書そのものは次の URL からダウンロードできます。
https://www.agcs.allianz.com/news-and-insights/reports/allianz-risk-barometer.html

 

この報告書では、同社の法人顧客やブローカー、リスクコンサルタントなどを対象として実施したアンケート調査に基づいて、今後警戒すべきリスクのトップ 10 が毎年掲載されています。もちろん今回は新型コロナウイルスのパンデミックによる影響が色濃く反映されています。

私が個人的に興味深いと思ったのは主に次の 2 箇所です。

  • 多くの人々の関心はパンデミックに向いているが、自然災害や火災・爆発などといった、パンデミック以前から存在する事業中断リスクが減った訳ではないので、これらに関する対策を怠ってはならない、と改めて注意喚起されている。
  • パンデミックの影響を受けて BCM の運用が改善され、サプライチェーンの見直しが図られた結果として、よりレジリエントなサプライチェーンに変化していく兆候が見られるという。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/2NWnWqW

 

Gold Barometer indicating atmospheric pressure reduction

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> パンデミック後の将来を見据えて企業はどのように変わっていくべきか

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 135 回:パンデミック後の将来を見据えて企業はどのように変わっていくべきか
Aon / Reprioritizing Risk and Resilience for a Post-COVID-19 Future

世界最大級の保険・再保険ブローカーである Aon が 2021 年 2 月に発表した調査報告書です。報告書そのものは次の URL からダウンロードできます。
https://insights.aon.com/reprioritizing-enterprise-risk-management-resilience-and-insurance-covid19/cover/

寄稿した記事では、損害保険の活用に関するデータを抜粋して紹介していますが、報告書そのものはタイトルに「Reprioritizing Risk」(リスクの優先順位付けを見直す)と謳われているとおり、新型コロナウイルスによるパンデミックの後を見据えて、リスクの優先順位付けを見直し、レジリエンスを備えていくために何をすべきかを探る内容となっています。

この報告書の大きな特徴は、企業がパンデミックによる危機を乗り越えていくプロセスを次の 3 つの段階で表しており、それぞれの段階に対応した調査結果とその分析が示されていることです。

  • 反応と対応(react and respond)
  • 復旧(recover)
  • 再形成(reshape)

また調査結果を踏まえて、組織経営の在り方や事業構造の再構築、保険業界の取り組みに対する提言がまとめられています。パンデミックに限らず今後発生するであろう様々な危機を乗り越えていくために、どのようなことを考え、取り組んでいくべきか、視野を広げるのに役立つ報告書ではないかと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/37lrWYD

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> パンデミックで変わった緊急事態でのコミュニケーション

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 134 回:パンデミックで変わった緊急事態でのコミュニケーション
BCI / Emergency Communications Report 2021

BCI が定期的に実施している、緊急事態におけるコミュニケーションに関する実態調査の 2021 年版です。前回の報告書(2020 年 1 月発表)の後に新型コロナウイルスのパンデミックが発生した影響で、調査内容および結果の両面で大きな変化がありました。

例えば、リモートワークの増加によって従業員が事業所内にいることが少なくなったため、緊急事態におけるコミュニケーション手段に変化が見られます。

またパンデミックの影響で日常業務に Microsoft Teams や Slack などといったシステムを導入した企業が増えたため、これらに含まれているチャットやメッセンジャーの機能を緊急事態にも活用するという企業が増えています。

日常業務における会議がオンラインで行われることが普通になったため、緊急事態における対策本部の運用についてもオンライン化が進むと予想されています。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3rAdFyX

 

Female hand holding a smartphone with emergency concept

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 地球規模の気候変動を踏まえつつ自然災害を総括した報告書

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 133 回:地球規模の気候変動を踏まえつつ自然災害を総括した報告書
Aon / Weather, Climate & Catastrophe Insight 2020 Annual Report

世界最大級の保険・再保険ブローカーである Aon が毎年発表している報告書です。1 年間に発生した自然災害の被害規模や発生状況のトレンドなどをまとめたもので、特に経済的損失に関するデータが豊富に掲載されています。

特に、米国や欧州においては災害で発生した経済的損失に対して損害保険の活用が進んでいるのに対して、アジア地域では損害保険があまり普及していない様子がうかがえます。このようなデータを見ると、アジア地域(日本も含む)における損害保険の普及が急務であると改めて感じます。

また本報告書には、災害をもたらすような気象現象の発生が今後どのように変化していくかを検討する材料として、地球規模での気候変動に関するデータや解説が充実しています。特に今回は、エルニーニョ・ 南方振動(El Niño-Southern Oscillation:ENSO)の状況に加えて、二酸化炭素の排出量の変化や、北極海における海氷面積の減少などといった、気候の温暖化を示すデータや解説に関するセクションが追加されています。

気候変動問題を身近な問題として考えられる機会は少ないかもしれませんが、本報告書のように自然災害との関連性を示す形でデータや解説が提供されると、気候変動に対する問題意識もより具体的になるのではないかと思います。BCM や災害対策のためのリスクアセスメントに対するインプットとして、活用する価値が高い資料なのではないかと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/39FXAS8

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

Thailand floods, Natural Disaster,

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寄稿> 世界の企業はレピュテーションのリスクマネジメントにどのように取り組んでいるのか?

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 132 回:世界の企業はレピュテーションのリスクマネジメントにどのように取り組んでいるのか?
Willis Towers Watson / Global reputational risk management survey

企業の経営者やリスクマネジメント担当者 200 人を対象として行ったアンケート調査の結果をまとめたもので、彼らがレピュテーションに関するリスクマネジメントに対して抱いている問題意識や、直面している課題などに関する調査結果が掲載されています。

個人的な関心事でもあるのですが、レピュテーションに対する損失が生じた影響として、ESG 格付けの低下があったという回答が 29% あったことがとても興味深いと思いました。ESG 投資はこれから伸びていく(というか、伸びてほしい)と思っていますので、ESG 格付けに対する関心は今後ますます高くなっていくと思われます。

また、企業がレピュテーションに関するリスクマネジメントにおいて、NGO などによるリサーチを参考にしているという回答が 29% あったことも興味深いと思います。NGO の影響力が高まっている状況が、こういうところにも表れてくるのですね。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/2YdGODk

 

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 欧州におけるリスクマネジャーのパンデミック対応の現状

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 131 回:欧州におけるリスクマネジャーのパンデミック対応の現状
FERMA / Risk Management, Recovery And Resilience – COVID-19 Survey Report 2020

欧州リスクマネジメント協議会(Federation of European Risk Management Associations:略称 FERMA)が、欧州 21 ヶ国のリスクマネジャーを対象として、新型コロナウイルスのパンデミックへの対応状況に関して行ったアンケート調査の結果がまとめられています。

この報告書の特徴のひとつは、パンデミックのような事態によって発生する大規模な損失に役立つ事業中断保険がないことや、実際に保険の活用が進んでいない状況を示すデータがまとめられ、これが FERMA から EU に対して出された政策提言の根拠になっていることです。

日本においても事業中断保険の活用はあまり進んでいないようですので、このような資料をきっかけにして、日本でも関心や問題意識が高まればと考えておりますが、いかがでしょうか。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/2M6T6dT

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 130 回:DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド
DRI International / 6th Annual DRI International Global Risk and Resilience Trends Report

米国に本拠地を置く非営利団体で、BCM の普及啓発を進めている DRI International が発表した報告書で、2020年におけるリスクに関するさまざまなトレンドを把握しつつ、これが今後どのように変化し得るかが考察されています。

報告書は主に、アンケート調査の結果に基づいて、今後どのようなリスクに留意していくべきかがまとめられていますが、今年はこれに加えて、新型コロナウイルスのパンデミックに対する回答者の準備・対応状況に関する調査結果なども掲載されています。

 

余談かつ全く個人的な話ですが、この調査において中心的な役割を担っている DRI Future Vision Committee には、BCI から DRI International に移った方が 2 人おられます。いずれも私が BCI で大変お世話になった方々であり、居場所が変わってもなお活躍されている姿を見られるのは嬉しいものです。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3ib9je1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 129 回:COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか
Controllit / Effectiveness on BCM: During the COVID-19 Pandemic

事業継続マネジメント(BCM)や IT サービス継続性マネジメントなどのコンサルティングや、これらに関するソフトウェアの開発・提供を行っている Controllit 社による調査結果です。

BCP とパンデミック対応計画(報告書中では「pandemic plan」と表記されている)とを区別した上で、回答者の 8 割近くが、パンデミックによる損失を減らすために BCM が役に立ったと回答しています。

BCP だけでなく BCM の活動全般がパンデミック対応にどのように役に立ったかがデータとして表れている、興味深いレポートだと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/38fFtSi

 

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 128 回:コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから
Hoang Long Nguyen他 / Modelling, Measuring, and Visualising Community Resilience: A Systematic Review

2000〜2020 年の間に発表された、コミュニティのレジリエンスのモデリング、測定、可視化に関する文献を対象として系統的文献レビューを実施した結果に基づいて書かれた論文です。

これまでの研究において、コミュニティのレジリエンスを構成する要素や特性がどのように考えられているかが俯瞰できる論文となっています。コミュニティのレジリエンスの概念や測定に関する論文のカタログとしても利用価値の高い論文だと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/38tv5p1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 127 回:公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例
Scott Somers / Measuring Resilience Potential: An Adaptive Strategy for Organizational Crisis Planning

米国の FEMA(Federal Emergency Management Agency)のタスクフォースなどにおいて、公共安全や緊急事態管理に関する20年以上の実務経験を持つ研究者が 2009 年に発表した論文です。

米国のアリゾナ州、ニューメキシコ州、オクラホマ州、テキサス州で公共事業を提供している 142 の組織を対象としてアンケート調査を実施し、その回答結果を分析することで組織のレジリエンスの評価を試みています。

 

私の知っている範囲では、他にもニュージーランドの「Resilient Organisations」という研究プロジェクトが、組織内部の人に対するアンケート調査に基づくレジリエンス評価ツールを開発していますが、このような評価方法においては回答者の主観がどのように影響をおよぼすかが気になるところです。しかしながら組織のレジリエンスを評価するには、何らかの形で組織内部の状況を知る必要があると思いますので、いかに客観性を担保しつつ組織内部の状況を調査するかが、組織のレジリエンスを評価する手法を開発する上での大きな課題なのではないかと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3aGkxWx

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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