寄稿> DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 130 回:DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド
DRI International / 6th Annual DRI International Global Risk and Resilience Trends Report

米国に本拠地を置く非営利団体で、BCM の普及啓発を進めている DRI International が発表した報告書で、2020年におけるリスクに関するさまざまなトレンドを把握しつつ、これが今後どのように変化し得るかが考察されています。

報告書は主に、アンケート調査の結果に基づいて、今後どのようなリスクに留意していくべきかがまとめられていますが、今年はこれに加えて、新型コロナウイルスのパンデミックに対する回答者の準備・対応状況に関する調査結果なども掲載されています。

 

余談かつ全く個人的な話ですが、この調査において中心的な役割を担っている DRI Future Vision Committee には、BCI から DRI International に移った方が 2 人おられます。いずれも私が BCI で大変お世話になった方々であり、居場所が変わってもなお活躍されている姿を見られるのは嬉しいものです。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3ib9je1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 129 回:COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか
Controllit / Effectiveness on BCM: During the COVID-19 Pandemic

事業継続マネジメント(BCM)や IT サービス継続性マネジメントなどのコンサルティングや、これらに関するソフトウェアの開発・提供を行っている Controllit 社による調査結果です。

BCP とパンデミック対応計画(報告書中では「pandemic plan」と表記されている)とを区別した上で、回答者の 8 割近くが、パンデミックによる損失を減らすために BCM が役に立ったと回答しています。

BCP だけでなく BCM の活動全般がパンデミック対応にどのように役に立ったかがデータとして表れている、興味深いレポートだと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/38fFtSi

 

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 128 回:コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから
Hoang Long Nguyen他 / Modelling, Measuring, and Visualising Community Resilience: A Systematic Review

2000〜2020 年の間に発表された、コミュニティのレジリエンスのモデリング、測定、可視化に関する文献を対象として系統的文献レビューを実施した結果に基づいて書かれた論文です。

これまでの研究において、コミュニティのレジリエンスを構成する要素や特性がどのように考えられているかが俯瞰できる論文となっています。コミュニティのレジリエンスの概念や測定に関する論文のカタログとしても利用価値の高い論文だと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/38tv5p1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 127 回:公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例
Scott Somers / Measuring Resilience Potential: An Adaptive Strategy for Organizational Crisis Planning

米国の FEMA(Federal Emergency Management Agency)のタスクフォースなどにおいて、公共安全や緊急事態管理に関する20年以上の実務経験を持つ研究者が 2009 年に発表した論文です。

米国のアリゾナ州、ニューメキシコ州、オクラホマ州、テキサス州で公共事業を提供している 142 の組織を対象としてアンケート調査を実施し、その回答結果を分析することで組織のレジリエンスの評価を試みています。

 

私の知っている範囲では、他にもニュージーランドの「Resilient Organisations」という研究プロジェクトが、組織内部の人に対するアンケート調査に基づくレジリエンス評価ツールを開発していますが、このような評価方法においては回答者の主観がどのように影響をおよぼすかが気になるところです。しかしながら組織のレジリエンスを評価するには、何らかの形で組織内部の状況を知る必要があると思いますので、いかに客観性を担保しつつ組織内部の状況を調査するかが、組織のレジリエンスを評価する手法を開発する上での大きな課題なのではないかと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3aGkxWx

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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日本ロジスティクスシステム協会様の課外ミーティングに参加

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今日は公益社団法人日本ロジスティクスシステム協会様の「国際物流管理士資格認定講座」で、講師を務めておられる先生方や受講者の方々との課外ミーティングに、Zoom で参加させていただきました。

今回は私が話題提供当番ということで、「ロジスティクス」の語源に関連させつつ私の専門分野に関する話も交えて、若干の話題提供をさせていただきました。想像以上に活発な議論となり、予定時間を大幅に超過しましたが、物流業界で長く活躍されてきた先生方から、いろいろなことを教えていただき、とても勉強になりました。

私自身は来週の第 6 単元で講義を担当させていただく予定となっています。講義資料は既に作成・提出済みですが、自己リハーサルなど十分な準備をして臨みたいと思います。

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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YouTube: JIS Q 22301 2020 年改訂版はココを特に読んで欲しい

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YouTube の『事業継続マネジメントについて語りつくすチャンネル』に新しい動画をアップロードしました。

第 13 回: JIS Q 22301 2020 年改訂版はココを特に読んで欲しい

今回は 11 月 20 日に発行された、日本産業規格 JIS Q 22301 「事業継続マネジメントシステム – 要求事項」について語っております。

ちなみにこの規格は日本規格協会の Web サイトで購入できます。
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=JIS+Q+22301%3A2020

なお、今回の動画の中で触れている「business continuity strategies and solutions」の意味については、かつて下記の通り文章にしておりますので、合わせてお読みいただければ幸いです。

弊社 Web サイト:ISO 22301 2019 年版における「solutions」の意味(2019/12/07 掲載)
https://office-src.biz/39NVyA4

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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BCI 日本支部 2020 年度第 4 回定例会を開催しました

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去る 11 月 27 日に、私が事務局を務めております BCI 日本支部の、今年度第 4 回の定例会を開催しましたが、その開催報告が BCI の Web サイトに掲載されました。

今回の定例会では、11 月 5〜6 日の 2 日間にわたって Web にて行われた「BCI World Conference and Exhibition 2020」の中から、私が特に注目したセッションをいくつか紹介させていただきました。

開催報告は BCI の Web サイトに掲載されています。当日の説明に使用したスライドと、定例会の録画(動画)も見られるようになっていますので、ご興味がありましたら下記 URL にアクセスしていただければと思います。

https://www.thebci.org/news/bci-2020-4.html

(動画にアクセスするためには氏名とメールアドレスを入力する必要がありますが、BCI 会員でなくても視聴可能です。)

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 126 回:津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例
Sari 他 / Measuring Community Resilience to the Tsunami Disaster

2018 年 12 月 22 日にインドネシアで発生したスンダ海峡津波で被災した地域において、The Integrated Concept of Community Resilience(略称 ICRR)と呼ばれる手法に基づいて、地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例です。

この手法においては、コミュニティのレジリエンスを次の 3 つの観点から評価するようになっています。

  • 社会的、文化的、経済的資本(social, cultural and economical capital)
  • 災害リスクに関するガバナンス(disaster risk governance)
  • 災害を考慮した空間計画(disaster-based spatial planning)

私自身はこれらのうち、特に「災害を考慮した空間計画」が含まれていることが興味深いと思いました。国連防災機関(UNDRR)がこれまでに発行してきた「Global Assessment Report」(略称GAR)でも、自然ハザードに対して脆弱な地域における対策を強化することや、自然ハザードへの暴露(exposure)を増やすような投資を減らすことなど、空間計画において災害リスク低減を考慮することの重要性が繰り返し喚起されており、このような観点は今後ますます注目されるものと思われます。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/37qyYKN

 


(Scenes from a beach in Banten after tsunami struck / Photo by Indonesian National Armed Forces / https://commons.wikimedia.org/w/index.php?curid=75277135 )

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 125 回:サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク
Ponomarov 他 / Understanding the concept of supply chain resilience

生態学、社会学、心理学、経済学といった幅広い分野を対象とした文献レビューの結果を踏まえて、レジリエンスがどのようにとらえられ、定義されているか概観した上で、物流に関する能力とサプライチェーン・レジリエンスとの関係に関する概念的フレームワーク(conceptual framework of the relationship between logistic capabilities and supply chain resilience)を提案している論文です。

これは 2009 年に発表された論文で、これ以降のサプライチェーンのレジリエンスに関する多くの論文から参照されていますので、多くの研究者に影響を与えた論文と言えるかと思います。

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/39dMbsY

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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リスク対策.PRO セミナー「オールハザードアプローチ ~さまざまな脅威に対処できる BCP のあり方を考える~」

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本日は新建新聞社様が主催されている「リスク対策.PRO 会員向けセミナー』にて講師を担当させていただきました。

今回は「オールハザードアプローチ ~さまざまな脅威に対処できる BCP のあり方を考える~」というテーマでしたので、次のような内容の説明をさせていただきました。

  • 「ハザード」と「災害」(用語の意味と使い分け)
  • 「オールハザード」と「マルチハザード」
  • 政府の防災基本計画や自治体の地域防災計画はマルチハザードか?
  • 事業継続計画(BCP)はもともとオールハザード・アプローチ
  • 様々なハザードに対応するための緊急事態対応体制(Incident Command System を参照しながら説明)

私から 30 分程度説明させていただいた後、リスク対策.com 編集長の中澤さんの質問にお答えする形で、実務面での留意点などに関しても解説させていただきました。

今後もこのような機会を通して、事業継続に関する知識やノウハウの普及啓発を図っていきたいと思います。

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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