「寄稿」カテゴリーアーカイブ

寄稿> 『リスクマネジメント TODAY』「継続的に BCM に取り組むための組織体制」

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一般財団法人リスクマネジメント協会の機関誌 『リスクマネジメント TODAY』 に、「BCM を組織に定着させる実践的手法」というタイトルで 2 号連続で寄稿させていただくことになり、その 1 回目「継続的に BCM に取り組むための組織体制」が 1 月 15 日号（vol. 154）に掲載されました。

当誌には過去に何度か寄稿させていただきましたが、今回は初めて 4 ページもいただき、次のような内容を書かせていただきました。

・ BCM に関する責任者と担当部署を決める
・ 各部署を計画文書の「所有者」にする
・ 教育訓練と演習を各部署で実施する
・ 各部署における実施状況を確認し評価する

次回は 3 月に発行される vol. 155 に掲載予定です。

協会会員でなくても購入可能なようですので、詳しくは下記リンク先をご参照ください。

https://www.arm.or.jp/resource/resource-today.html

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事業継続マネジメント（BCM）に関するガイドブックを出版させていただきました。特に中小企業の皆様が自力でに取り組まれることを想定して執筆させていただきましたので、お役立ていただければ幸いです。

田代邦幸（著）『困難な時代でも企業を存続させる!! 「事業継続マネジメント」実践ガイド』（セルバ出版）1,980 円（税込）

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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「リスク対策.com」連載が 250 回目となりました

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災害対策や事業継続、危機管理などに関する専門メディア「リスク対策.com」（https://www.risktaisaku.com/）では、サイト開設当初から「海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！」という連載を持たせていただいていますが、このたび連載記事が 250 回目を迎えました。

250 回目の記事はこちらからお読みいただけます。

「欧米企業の意思決定に影響を及ぼすメガトレンド」
https://www.risktaisaku.com/articles/-/93902

連載記事のリストはこちらです。
https://www.risktaisaku.com/category/c-tashiro/

もともとは自分自身の勉強を兼ねて持ち込んだ企画なのですが、ここまで続けてこられたのも、お読みいただいている皆様のおかげです。大変感謝しております。ありがとうございます。

これからも自分自身の興味がある分野を中心に、海外の調査研究についての情報収集を幅広く進めていき、皆様に共有していければと思っております。引き続きよろしくお願いいたします。

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事業継続マネジメント（BCM）に関するガイドブックを出版させていただきました。特に中小企業の皆様が自力でに取り組まれることを想定して執筆させていただきましたので、お役立ていただければ幸いです。

田代邦幸（著）『困難な時代でも企業を存続させる!! 「事業継続マネジメント」実践ガイド』（セルバ出版）1,980 円（税込）

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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リスクマネジメント協会機関誌に寄稿（あらためて押さえておきたい BCM の基礎）

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一般財団法人リスクマネジメント協会の機関誌『TODAY』vol 138（2023 年 5 月 15 日号）に、「あらためて押さえておきたい BCM の基礎」という記事を寄稿させていただきました。

今回から 6 回にわたって「混迷する時代の事業継続マネジメント」という連載をさせていただくことになっております。表紙を開いて最初のページがいきなり私の記事となっております。大変ありがたいです。

会員でない方でも協会の Web サイトから購入可能ですので、ぜひ多くの皆様にお読みいただければと思います。

今後の連載予定は次のようになっております（今後若干変更する可能性があります）。

第 1 回： あらためて押さえておきたい BCM の基礎

  • 連載の趣旨
  • 意外と知られていない「事業継続」の標準的な定義
  • 企業が BCM に取り組む意義
  • BCM の国際標準

第 2 回： BCM に取り組むプロセス (1)

  • BCM に取り組むプロセスの概略
  • 事業継続に関する方針の明確化
  • 事業影響度分析

第 3 回： BCM に取り組むプロセス (2)

  • リスクアセスメント
  • 事業継続戦略
  • 事業継続計画（BCP）の文書化
  • 演習による確認・検証

第 4 回： BCM を組織に定着させるには

  • 教育・研修や認識向上プログラム
  • BCM に関する役割の明確化
  • 各部署における業務への組み込み

第 5 回： BCP の限界と残留リスク

  • BCP を作ったら事業継続力は高まるのか？
  • 平常時における BCP の活用方法
  • 事業継続に関する残留リスク
  • 残留リスクに企業としてどのように向き合うか

第 6 回： BCM において経営層が果たすべき役割

  • コーポレート・ガバナンスの一部としての BCM
  • BCM において経営層が果たすべきアカウンタビリティ
  • コミュニケーション・ツールとしての BCM

 

リスクマネジメントの専門家や実務家の皆様が集まっておられる協会の機関誌ですので、単なる How-to の解説という範囲を超えて、事業継続の意義やあり方について深く考えていただけるような連載にしたいと考えております。次回以降の記事もお楽しみにお待ちいただければと思います。

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事業継続マネジメント（BCM）に関するガイドブックを出版させていただきました。特に中小企業の皆様が自力でに取り組まれることを想定して執筆させていただきましたので、お役立ていただければ幸いです。

田代邦幸（著）『困難な時代でも企業を存続させる!! 「事業継続マネジメント」実践ガイド』（セルバ出版）1,980 円（税込）

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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「リスク対策.com」での連載記事が 200 回を超えました

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Web メディア「リスク対策.com」で連載させていただいている記事「海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！」が 10 月 25 日掲載分で連載第 200 回となりました。

第 200 回目の記事はこちらです。

第 200 回：二酸化炭素排出量を抑えつつITシステムの耐障害性を高めるには？
Uptime Institute / How resiliency drives cloud carbon emissions
https://www.risktaisaku.com/articles/-/73577

個人的に関心が高い気候変動問題に関連する記事を、区切りとなる回に出すことができて良かったと思っております。

この連載は 2017 年 1 月のサイト開設当初から、概ね週1回のペース（注1）で様々な調査報告書を紹介させていただいているものです。

このように長期にわたって海外の様々な調査報告書を読み続けることで、事業継続、災害対策、リスクマネジメント、情報セキュリティなど様々な分野における現状やトレンド、日本と諸外国との間の違いや共通点などが俯瞰的に見えるようになってきました。

この先いつまで続けられるか分かりませんが、記事を書いている自分自身にとって非常に学びの多い連載となっているので、今後もできる限り続けていきたいと思っています。

 

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事業継続マネジメント（BCM）に関するガイドブックを出版させていただきました。特に中小企業の皆様が自力でに取り組まれることを想定して執筆させていただきましたので、お役立ていただければ幸いです。

田代邦幸（著）『困難な時代でも企業を存続させる!! 「事業継続マネジメント」実践ガイド』（セルバ出版）1,980 円（税込）

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> BCP の実効性を高める「演習」のポイント

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新建新聞社様の Web メディア「リスク対策.com」に標記のような記事を寄稿させていただきました。

実は新建新聞社様の主催で、演習の企画・運営に必要なノウハウを学ぶための講座を 8 月下旬に開かせていただくことになっており、そのための PR を兼ねた記事なのですが、BCP に基づく演習を実施することの意義や、演習を企画・運営する上でのポイントなどについて解説させていただきました。

次の URL からお読みいただければ幸いです。

https://www.risktaisaku.com/articles/-/71063

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事業継続マネジメント（BCM）に関するガイドブックを出版させていただきました。特に中小企業の皆様が自力でに取り組まれることを想定して執筆させていただきましたので、お役立ていただければ幸いです。

田代邦幸（著）『困難な時代でも企業を存続させる!! 「事業継続マネジメント」実践ガイド』（セルバ出版）1,980 円（税込）

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> パンデミック後を視野に入れた世界規模でのサプライチェーン・リスクのトレンド

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！】
第 144 回：パンデミック後を視野に入れた世界規模でのサプライチェーン・リスクのトレンド
BSI / Supply Chain Risk Insights Report 2021

BSI（British Standard Institution：英国規格協会）は従来からサプライチェーン・マネジメントの分野に注力しており、特に「BSI Connect SCREEN」というサプライチェーン・リスク管理プラットフォームを提供するために、200カ国以上を対象として継続的に情報を収集、蓄積、分析しており、さらに毎年「Supply Chain Risk Insights Report」という調査報告書を発表しています。

その 2021 年版が 5 月に発表され、下記URLにアクセスして、氏名やメールアドレスなどを登録すれば、無償でダウンロードできるようになりました。
https://www.bsigroup.com/en-GB/our-services/consulting/supply-chain-risk/supply-chain-reports/

本報告書は次の8つの章（Chapter）から構成されており、単なる調査結果の集計にとどまらず、専門家による分析や、企業に対する助言を含む、示唆に富む報告書となっています。

1）世界的なリスクの予測に関する要約（Summary of forecast global risks）
2）貨物盗難の傾向（Cargo theft trends）
3）移住の傾向（Migration trends）
4）薬物密輸の傾向（Drug smuggling trends）
5）人為的な途絶の傾向（Man-made disruption trends）
6）事業継続の計画（Business continuity planning）
7）食品に関する不正や安全に関する傾向（Food fraud and safety trends）
8）規制変化の傾向（Regulatory change trends）

特に第 8 章の「規制変化の傾向」というセクションでは、昨年から特に報道が増えた、中国の新疆ウイグル自治区における強制労働の問題がクローズアップされています。

日本政府や多くの日本企業においては、このような問題に対して明確な態度を取られることが比較的少ないようですが、国際的には（特に欧米諸国においては）強制労働に加担しないことが非常に重視されており、政府レベルでは強制労働によって生産された商品の輸入禁止措置、企業レベルでは強制労働に関与した企業との取引停止などが厳格化される傾向にありますので、日本企業においても、このような規制強化がサプライチェーンに及ぼす影響を、今後注視していく必要があると思われます。

紹介記事は下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://www.risktaisaku.com/articles/-/53078

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 世界の BCM 関係者が今後起こり得る脅威をどのように評価しているか（2021 年版）

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！】
第 140 回：世界の BCM 関係者が今後起こり得る脅威をどのように評価しているか（2021 年版）
BCI / Horizon Scan Report 2021

Horizon Scan とは、中長期的に将来起こり得る変化や事象を、系統的な調査によって探し出そうとする手法です。BCM の専門家や実務者による非営利団体である BCI は、2011 年から主に BCI 会員を対象として「Horizon Scan Survey」というアンケート調査を毎年実施しており、その結果をまとめた「Horizon Scan Report」を公開しています。

2021 年 3 月にはその 2021 年版が発表され、次の URL からダウンロードできるようになっています。
https://www.thebci.org/resource/bci-horizon-scan-report-2021.html

今回の調査は 2020 年 12 月に行われているため、当然ながら新型コロナウイルスの影響が色濃く反映されています。特に、今後 12 ヶ月間に顕在化することが懸念されるリスクや脅威について尋ねた結果においても、「Non-occupational disease」（業務上でない疾病）という項目が上位となっており、回答者の多くが今年もパンデミックの影響が当分続くと考えていることが伺えます。

本報告書には、リスクや脅威に関する今後の見通しに関して、回答者（その多くは BCM 実践者）からのコメントが多数引用されており、海外の BCM 関係者がどのようなリスクや脅威に対して注意を払っているかが具体的に分かります。もちろん、それらの見立てが全て正しいとは限りませんが、将来起こり得る脅威に対していかに多様な考え方やアプローチがあるかを知るという意味で、有益な示唆となるのではないかと思います。

 

連載記事は下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://www.risktaisaku.com/articles/-/49525

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 英国規格協会による「組織レジリエンス」指標に関する調査結果（2021年版）

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！】
第 139 回：英国規格協会による「組織レジリエンス」指標に関する調査結果（2021年版）
BSI / Organizational Resilience Index Report 2021

BSI（英国規格協会）が、2015 年に組織レジリエンスの評価指標「Organizational Resilience Index」を開発して以来、毎年発表している調査報告書の 2021 年版です。報告書そのものは次の URL からダウンロードできます。
https://www.bsigroup.com/ja-JP/our-services/Organizational-Resilience/Organizational-Resilience-Index/

今回から報告書のフォーマットやデータの見せ方が大きく変わりました。特に過去 3 回の調査結果の比較や、組織の売上規模別の比較、業種別の比較、組織の存続年数（組織の設立から現在までの年数）ごとの比較がレーダーチャートで示されていたのが、最も大きな変化のひとつかと思います。

これらの調査結果を見ると、大企業や長年続いている企業のレジリエンスが、必ずしも高いとは言えないという結果となっており、大変興味深いです。もちろんこれは、あくまでも BSI が考えるレジリエンス評価の観点からではありますが、大企業の安定感や安心感、（特に財務面での）信用力といった尺度とは異なる観点から評価されていることが、非常に明確に現れていると思いました。

BSI は一般企業などを対象として、レジリエンスのベンチマーキングを実施できるサービスを提供しているので、多くの企業がこのようなサービスを利用して、自社の強みや弱みを自己診断し、レジリエンスを高めるための取り組みを進めていただけると良いのではないかと思います。

特に中小企業の皆様におかれましては、所詮は大企業にかなわないと思っておられる方も多いかもしれませんが、組織のレジリエンスという観点からは大企業を凌駕する強みを発見する（しかも自分では気づきにくい）ということもあるのではないでしょうか。

なお、本報告書に用いられたデータは 2020 年 8〜9 月に収集されているので、当然ながら調査対象の組織がパンデミックの影響を受けた状態で、対象組織へのインタビューが行われています。本報告書では評価結果のデータだけでなく、調査対象の組織の役員などキーパーソンのコメントも随所に紹介されているので、これらを読むだけでも新たな気づきが得られるかもしれません。

 

連載記事は下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/3crBgxf

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 12 年間にわたって続けられている BCI のサプライチェーン・レジリエンス調査

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！】
第 138 回：12 年間にわたって続けられている BCI のサプライチェーン・レジリエンス調査
BCI / Supply Chain Resilience Report 2021

BCM の専門家や実務者による非営利団体である BCI が毎年発表している調査報告書の 2021 年版です。報告書そのものは次の URL からダウンロードできます。
https://www.thebci.org/resource/bci-supply-chain-resilience-report-2021.html

本報告書では 72 ページにわたって、様々な観点からの調査結果や分析、解説が掲載されていますが、連載記事では特に BCM の実務に関わりの深い部分として、企業がサプライヤーの BCM の状況をどのように確認しようとしているか、という部分を中心に紹介しています。

調査結果によると、サプライヤーが単に BCP を作っているかどうかよりも、演習を実施しているかどうか、BCM としての活動が行われているか、規格などに準拠しているかどうかが重視されているようです。

日本企業を対象とした調査の例としては、MS&AD インターリスク総研による『第8回 事業継続マネジメント（BCM）に関する日本企業の実態調査 報告書』がありますが、両者を比べると日本企業のほうが、サプライヤーに対する働きかけや確認に関して、あまり積極的でないという印象を受けます。

 

連載記事は下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3vwZ1v6

 

 

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> サプライチェーンがこれからの環境変化に適応していくためのレジリエンスとは

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！】
第 137 回：サプライチェーンがこれからの環境変化に適応していくためのレジリエンスとは
Economist Intelligence Unit / The Resilient Supply Chain Benchmark

英国の雑誌『The Economist』の調査部門である Economist Intelligence Unit が、サプライチェーン・マネジメント協会（Association for Supply Chain Management）からの委託を受けて実施した調査結果をまとめたものです。報告書そのものは次の URL からダウンロードできます。
https://www.ascm.org/eiu-benchmark

この報告書では、サプライチェーンのレジリエンスを「Operational supply chain resilience」と「Strategic supply chain resilience」という 2 つの観点からとらえ、米国上場企業の中で「消費者向け電子機器」、「製薬」、「小売」の 3 業種 308 社を調査対象として、ベンチマーキングが実施されています。

特に「Strategic supply chain resilience」の観点からは、特に優先順位の高いサプライヤーとの間で、単にコスト削減ばかりに重点を置きすぎずに、ベストプラクティスや長期的な計画の共有など、良きパートナーとしての関係を作ることの重要性などが説かれています。サプライチェーン・マネジメントやBCMというような範疇を超えて、より広い視野でサプライチェーンの将来を考えるうえで、示唆に富む報告書となっています。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3t1bEMR

 

Global network coverage world map on hand of businessman ,Industrial Container Cargo freight ship at habor for Logistic Import Export background (Elements of this image furnished by NASA)

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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