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寄稿> パンデミックで変わった緊急事態でのコミュニケーション

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 134 回:パンデミックで変わった緊急事態でのコミュニケーション
BCI / Emergency Communications Report 2021

BCI が定期的に実施している、緊急事態におけるコミュニケーションに関する実態調査の 2021 年版です。前回の報告書(2020 年 1 月発表)の後に新型コロナウイルスのパンデミックが発生した影響で、調査内容および結果の両面で大きな変化がありました。

例えば、リモートワークの増加によって従業員が事業所内にいることが少なくなったため、緊急事態におけるコミュニケーション手段に変化が見られます。

またパンデミックの影響で日常業務に Microsoft Teams や Slack などといったシステムを導入した企業が増えたため、これらに含まれているチャットやメッセンジャーの機能を緊急事態にも活用するという企業が増えています。

日常業務における会議がオンラインで行われることが普通になったため、緊急事態における対策本部の運用についてもオンライン化が進むと予想されています。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3rAdFyX

 

Female hand holding a smartphone with emergency concept

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 地球規模の気候変動を踏まえつつ自然災害を総括した報告書

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 133 回:地球規模の気候変動を踏まえつつ自然災害を総括した報告書
Aon / Weather, Climate & Catastrophe Insight 2020 Annual Report

世界最大級の保険・再保険ブローカーである Aon が毎年発表している報告書です。1 年間に発生した自然災害の被害規模や発生状況のトレンドなどをまとめたもので、特に経済的損失に関するデータが豊富に掲載されています。

特に、米国や欧州においては災害で発生した経済的損失に対して損害保険の活用が進んでいるのに対して、アジア地域では損害保険があまり普及していない様子がうかがえます。このようなデータを見ると、アジア地域(日本も含む)における損害保険の普及が急務であると改めて感じます。

また本報告書には、災害をもたらすような気象現象の発生が今後どのように変化していくかを検討する材料として、地球規模での気候変動に関するデータや解説が充実しています。特に今回は、エルニーニョ・ 南方振動(El Niño-Southern Oscillation:ENSO)の状況に加えて、二酸化炭素の排出量の変化や、北極海における海氷面積の減少などといった、気候の温暖化を示すデータや解説に関するセクションが追加されています。

気候変動問題を身近な問題として考えられる機会は少ないかもしれませんが、本報告書のように自然災害との関連性を示す形でデータや解説が提供されると、気候変動に対する問題意識もより具体的になるのではないかと思います。BCM や災害対策のためのリスクアセスメントに対するインプットとして、活用する価値が高い資料なのではないかと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/39FXAS8

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

Thailand floods, Natural Disaster,

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寄稿> 世界の企業はレピュテーションのリスクマネジメントにどのように取り組んでいるのか?

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 132 回:世界の企業はレピュテーションのリスクマネジメントにどのように取り組んでいるのか?
Willis Towers Watson / Global reputational risk management survey

企業の経営者やリスクマネジメント担当者 200 人を対象として行ったアンケート調査の結果をまとめたもので、彼らがレピュテーションに関するリスクマネジメントに対して抱いている問題意識や、直面している課題などに関する調査結果が掲載されています。

個人的な関心事でもあるのですが、レピュテーションに対する損失が生じた影響として、ESG 格付けの低下があったという回答が 29% あったことがとても興味深いと思いました。ESG 投資はこれから伸びていく(というか、伸びてほしい)と思っていますので、ESG 格付けに対する関心は今後ますます高くなっていくと思われます。

また、企業がレピュテーションに関するリスクマネジメントにおいて、NGO などによるリサーチを参考にしているという回答が 29% あったことも興味深いと思います。NGO の影響力が高まっている状況が、こういうところにも表れてくるのですね。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/2YdGODk

 

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 欧州におけるリスクマネジャーのパンデミック対応の現状

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 131 回:欧州におけるリスクマネジャーのパンデミック対応の現状
FERMA / Risk Management, Recovery And Resilience – COVID-19 Survey Report 2020

欧州リスクマネジメント協議会(Federation of European Risk Management Associations:略称 FERMA)が、欧州 21 ヶ国のリスクマネジャーを対象として、新型コロナウイルスのパンデミックへの対応状況に関して行ったアンケート調査の結果がまとめられています。

この報告書の特徴のひとつは、パンデミックのような事態によって発生する大規模な損失に役立つ事業中断保険がないことや、実際に保険の活用が進んでいない状況を示すデータがまとめられ、これが FERMA から EU に対して出された政策提言の根拠になっていることです。

日本においても事業中断保険の活用はあまり進んでいないようですので、このような資料をきっかけにして、日本でも関心や問題意識が高まればと考えておりますが、いかがでしょうか。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/2M6T6dT

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 130 回:DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド
DRI International / 6th Annual DRI International Global Risk and Resilience Trends Report

米国に本拠地を置く非営利団体で、BCM の普及啓発を進めている DRI International が発表した報告書で、2020年におけるリスクに関するさまざまなトレンドを把握しつつ、これが今後どのように変化し得るかが考察されています。

報告書は主に、アンケート調査の結果に基づいて、今後どのようなリスクに留意していくべきかがまとめられていますが、今年はこれに加えて、新型コロナウイルスのパンデミックに対する回答者の準備・対応状況に関する調査結果なども掲載されています。

 

余談かつ全く個人的な話ですが、この調査において中心的な役割を担っている DRI Future Vision Committee には、BCI から DRI International に移った方が 2 人おられます。いずれも私が BCI で大変お世話になった方々であり、居場所が変わってもなお活躍されている姿を見られるのは嬉しいものです。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3ib9je1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか

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第 129 回:COVID-19 パンデミックに対して BCM がどのように役立ったか
Controllit / Effectiveness on BCM: During the COVID-19 Pandemic

事業継続マネジメント(BCM)や IT サービス継続性マネジメントなどのコンサルティングや、これらに関するソフトウェアの開発・提供を行っている Controllit 社による調査結果です。

BCP とパンデミック対応計画(報告書中では「pandemic plan」と表記されている)とを区別した上で、回答者の 8 割近くが、パンデミックによる損失を減らすために BCM が役に立ったと回答しています。

BCP だけでなく BCM の活動全般がパンデミック対応にどのように役に立ったかがデータとして表れている、興味深いレポートだと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/38fFtSi

 

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 128 回:コミュニティーのレジリエンスの測定方法に関する研究の現状とこれから
Hoang Long Nguyen他 / Modelling, Measuring, and Visualising Community Resilience: A Systematic Review

2000〜2020 年の間に発表された、コミュニティのレジリエンスのモデリング、測定、可視化に関する文献を対象として系統的文献レビューを実施した結果に基づいて書かれた論文です。

これまでの研究において、コミュニティのレジリエンスを構成する要素や特性がどのように考えられているかが俯瞰できる論文となっています。コミュニティのレジリエンスの概念や測定に関する論文のカタログとしても利用価値の高い論文だと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/38tv5p1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例

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第 127 回:公共事業に関する組織のレジリエンスを測定するためのアンケート調査例
Scott Somers / Measuring Resilience Potential: An Adaptive Strategy for Organizational Crisis Planning

米国の FEMA(Federal Emergency Management Agency)のタスクフォースなどにおいて、公共安全や緊急事態管理に関する20年以上の実務経験を持つ研究者が 2009 年に発表した論文です。

米国のアリゾナ州、ニューメキシコ州、オクラホマ州、テキサス州で公共事業を提供している 142 の組織を対象としてアンケート調査を実施し、その回答結果を分析することで組織のレジリエンスの評価を試みています。

 

私の知っている範囲では、他にもニュージーランドの「Resilient Organisations」という研究プロジェクトが、組織内部の人に対するアンケート調査に基づくレジリエンス評価ツールを開発していますが、このような評価方法においては回答者の主観がどのように影響をおよぼすかが気になるところです。しかしながら組織のレジリエンスを評価するには、何らかの形で組織内部の状況を知る必要があると思いますので、いかに客観性を担保しつつ組織内部の状況を調査するかが、組織のレジリエンスを評価する手法を開発する上での大きな課題なのではないかと思います。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3aGkxWx

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例

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第 126 回:津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例
Sari 他 / Measuring Community Resilience to the Tsunami Disaster

2018 年 12 月 22 日にインドネシアで発生したスンダ海峡津波で被災した地域において、The Integrated Concept of Community Resilience(略称 ICRR)と呼ばれる手法に基づいて、地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例です。

この手法においては、コミュニティのレジリエンスを次の 3 つの観点から評価するようになっています。

  • 社会的、文化的、経済的資本(social, cultural and economical capital)
  • 災害リスクに関するガバナンス(disaster risk governance)
  • 災害を考慮した空間計画(disaster-based spatial planning)

私自身はこれらのうち、特に「災害を考慮した空間計画」が含まれていることが興味深いと思いました。国連防災機関(UNDRR)がこれまでに発行してきた「Global Assessment Report」(略称GAR)でも、自然ハザードに対して脆弱な地域における対策を強化することや、自然ハザードへの暴露(exposure)を増やすような投資を減らすことなど、空間計画において災害リスク低減を考慮することの重要性が繰り返し喚起されており、このような観点は今後ますます注目されるものと思われます。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/37qyYKN

 


(Scenes from a beach in Banten after tsunami struck / Photo by Indonesian National Armed Forces / https://commons.wikimedia.org/w/index.php?curid=75277135 )

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク

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第 125 回:サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク
Ponomarov 他 / Understanding the concept of supply chain resilience

生態学、社会学、心理学、経済学といった幅広い分野を対象とした文献レビューの結果を踏まえて、レジリエンスがどのようにとらえられ、定義されているか概観した上で、物流に関する能力とサプライチェーン・レジリエンスとの関係に関する概念的フレームワーク(conceptual framework of the relationship between logistic capabilities and supply chain resilience)を提案している論文です。

これは 2009 年に発表された論文で、これ以降のサプライチェーンのレジリエンスに関する多くの論文から参照されていますので、多くの研究者に影響を与えた論文と言えるかと思います。

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/39dMbsY

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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