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レジリエンス協会 定例会に参加

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私自身が会員となっている一般社団法人レジリエンス協会の定例会に参加させていただきました。

本当は午前中に総会があったのですが、こちらは先約と重なってしまったので委任状を出させていただき、私自身は午後の定例会から参加させていただきました。新型コロナウイルスの影響で、こちらもご多分に漏れず Zoom でのリモート開催です。

レジリエンス協会では 2 月ごろから、新型コロナウイルスに関する情報交換会を毎週月曜日に開催しており(こちらも Zoom)、今回の定例会ではその情報交換会で出された話題のサマリーが共有されました。私自身はこの情報交換会にほとんど参加できていないので、キャッチアップしつつ追加情報を提供させていただくという感じの流れになりました。

新型コロナウイルスに関しては様々なところで情報交換が行われており、それぞれの場によって持ち込まれる情報の分野や種類も様々です。私自身もいろいろな場に顔を出しているので、他の場で得られた情報を持ち込んだり、ここで得られた方法を他の場に流したりして、そのような情報交換のパイプになることを意識しながら参加させていただいています(もちろん秘密情報や知的財産の取り扱いについてはルールを守るのが前提です)。

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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レジリエンス協会「組織レジリエンス研究会」会合開催

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本日 15:00 より、一般社団法人レジリエンス協会にて私が座長を務めさせていただいている、「組織レジリエンス研究会」の会合を開催しました。

昨今の新型コロナウィルスの影響で、ご多分に漏れず当会においても、会議室での開催を控え、Zoom によるリモート開催としました。

最近は当協会における他の会合でも Zoom を使うようになりましたので、参加者の皆さんもあまり戸惑わずに参加でき、議論も比較的スムースに行えたように思います。当研究会では以前から Chatwork も使ってデータの共有を図っていることもあって、紙の資料が無いと困るという状況になりにくいので、あまり不自由を感じずに準備・開催できたと思います。

以下余談です。Zoom などの Web 会議システムを使ったミーティングは、もともと移動コストや時間の削減、およびビジネスのフレキシビリティといった観点から導入が進んできたものですが、一方でこの手のテクノロジーに二の足を踏む企業が(特に日本企業には)多かったのも事実です。それが新型コロナウィルスの影響で、これまで Web 会議などやりそうになかった人や組織が Zoom を使うようになってきました(なぜかみんな申し合わせたように「Zoom で」というのが謎なのですが)。

これをきっかけに、なし崩し的に日本企業でも Web 会議が普及して、新型コロナウィルスが収束した後も定着してくれると良いなと思います。

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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参加報告)レジリエンス協会 2020 年 1 月定例会

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一般社団法人レジリエンス協会の定例会に参加してきました。

当日のプログラムは下記 URL のとおりです。
https://resilience-japan.org/meeting20200108/

講演の抄録および講演資料などは協会のサイトに後日掲載されると思いますので、以下はとりあえず個人的なメモです。

まず基調講演では公益財団法人地球環境戦略研究機構の武田智子様から、『レジリエンス書き初め』というご提案をいただき、レジリエンスに関する 2020 年の目標と、それに向けての大まかなロードマップを、個人、家族、職場、コミュニティ、自治体、国、国際といったそれぞれのレベルで書いてみよう、ということになりました。簡単なことではありますが、あらためて年初にこのようなことを文字にしてみて良かったと思いました。今日書いた紙は自室に貼っておきたいと思います。

同じく地球環境戦略研究機構の三輪幸司様から、『農業セクターのレジリエンス向上に向けた農地・農業用施設の災害復旧事業における課題』というタイトルで、地震や台風などの災害で被災した農地における被害の状況と、そこからの復旧事業における課題について講演がありました。

調査結果に関しては報告書が公開されているようなので、後日探しておきたいと思いますが、個人的に特に重要だと思った指摘は次のとおりです。

  • 大規模な災害が発生すると、農地が原形をとどめなかったり、区画の境界線が不明になる場合があるため、農地の区画が平時から GIS データで把握されていると有利(※ なお後から登壇された濱本様によると、最近 10 年くらいで農地の GIS データの整備が進められて来たので、活用できる可能性は十分あるとのこと)。
  • 今回の発表内容では農協に関する言及はなかったが、農協に入っていない農家では、災害発生後に連絡がつきにくかったり、災害復旧事業などに関する情報が伝わりにくくなるというような事があった。
  • 行政組織における職員の不足、特に災害復旧に関する知識を持った職員の不足が、被災地での復旧事業を遅らせる要因になっている。そのため復旧事業に関する手続きの簡素化や、他自治体からの応援の拡大などが必要。

最後に ESRI ジャパン株式会社の濱本両太様より、『クラウド GIS を用いた災害時の建物被害認定調査と時空間分析の最新事例』という講演がありました。このシステムの構築や運用実績に関する話は他の機会でもたびたび聞いていましたが、今回は特に技術的な側面について具体的に説明を聞くことができて有益でした。

また、新潟大学と共同で進められているプロジェクトの成果も紹介されました。
https://www.prism-bosai.jp/p4.html

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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