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寄稿> DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド

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リスク対策.com Web サイトに連載記事を掲載していただきました。

【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 130 回:DRI 会員がとらえた世界規模でのリスクのトレンド
DRI International / 6th Annual DRI International Global Risk and Resilience Trends Report

米国に本拠地を置く非営利団体で、BCM の普及啓発を進めている DRI International が発表した報告書で、2020年におけるリスクに関するさまざまなトレンドを把握しつつ、これが今後どのように変化し得るかが考察されています。

報告書は主に、アンケート調査の結果に基づいて、今後どのようなリスクに留意していくべきかがまとめられていますが、今年はこれに加えて、新型コロナウイルスのパンデミックに対する回答者の準備・対応状況に関する調査結果なども掲載されています。

 

余談かつ全く個人的な話ですが、この調査において中心的な役割を担っている DRI Future Vision Committee には、BCI から DRI International に移った方が 2 人おられます。いずれも私が BCI で大変お世話になった方々であり、居場所が変わってもなお活躍されている姿を見られるのは嬉しいものです。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
http://office-src.biz/3ib9je1

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 126 回:津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例
Sari 他 / Measuring Community Resilience to the Tsunami Disaster

2018 年 12 月 22 日にインドネシアで発生したスンダ海峡津波で被災した地域において、The Integrated Concept of Community Resilience(略称 ICRR)と呼ばれる手法に基づいて、地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例です。

この手法においては、コミュニティのレジリエンスを次の 3 つの観点から評価するようになっています。

  • 社会的、文化的、経済的資本(social, cultural and economical capital)
  • 災害リスクに関するガバナンス(disaster risk governance)
  • 災害を考慮した空間計画(disaster-based spatial planning)

私自身はこれらのうち、特に「災害を考慮した空間計画」が含まれていることが興味深いと思いました。国連防災機関(UNDRR)がこれまでに発行してきた「Global Assessment Report」(略称GAR)でも、自然ハザードに対して脆弱な地域における対策を強化することや、自然ハザードへの暴露(exposure)を増やすような投資を減らすことなど、空間計画において災害リスク低減を考慮することの重要性が繰り返し喚起されており、このような観点は今後ますます注目されるものと思われます。

 

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/37qyYKN

 


(Scenes from a beach in Banten after tsunami struck / Photo by Indonesian National Armed Forces / https://commons.wikimedia.org/w/index.php?curid=75277135 )

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 125 回:サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク
Ponomarov 他 / Understanding the concept of supply chain resilience

生態学、社会学、心理学、経済学といった幅広い分野を対象とした文献レビューの結果を踏まえて、レジリエンスがどのようにとらえられ、定義されているか概観した上で、物流に関する能力とサプライチェーン・レジリエンスとの関係に関する概念的フレームワーク(conceptual framework of the relationship between logistic capabilities and supply chain resilience)を提案している論文です。

これは 2009 年に発表された論文で、これ以降のサプライチェーンのレジリエンスに関する多くの論文から参照されていますので、多くの研究者に影響を与えた論文と言えるかと思います。

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/39dMbsY

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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リスク対策.PRO セミナー「オールハザードアプローチ ~さまざまな脅威に対処できる BCP のあり方を考える~」

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本日は新建新聞社様が主催されている「リスク対策.PRO 会員向けセミナー』にて講師を担当させていただきました。

今回は「オールハザードアプローチ ~さまざまな脅威に対処できる BCP のあり方を考える~」というテーマでしたので、次のような内容の説明をさせていただきました。

  • 「ハザード」と「災害」(用語の意味と使い分け)
  • 「オールハザード」と「マルチハザード」
  • 政府の防災基本計画や自治体の地域防災計画はマルチハザードか?
  • 事業継続計画(BCP)はもともとオールハザード・アプローチ
  • 様々なハザードに対応するための緊急事態対応体制(Incident Command System を参照しながら説明)

私から 30 分程度説明させていただいた後、リスク対策.com 編集長の中澤さんの質問にお答えする形で、実務面での留意点などに関しても解説させていただきました。

今後もこのような機会を通して、事業継続に関する知識やノウハウの普及啓発を図っていきたいと思います。

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 欧州ネットワーク・情報セキュリティー機関による年次報告書

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 123 回:欧州ネットワーク・情報セキュリティー機関による年次報告書
ENISA Threat Landscape

欧州ネットワーク・情報セキュリティー機関(ENISA)が 2012 年から毎年発表している、サイバーセキュリティーに関する最新動向や提言などがまとめられたレポートをご紹介しています。

こちらのレポートの特色の一つは、Cyber Threat Intelligence(CTI)(サイバー攻撃に関する情報収集・蓄積・分析を行ってセキュリティー対策に役立てること)の活動のあり方に関する提言が多く含まれていることです。私自身もこれまでサイバーセキュリティに関するレポートは多数読んできましたので、これらの裏で様々な CTI 活動が行われていることは知っていましたが、CTI の活動そのものに関して具体的に言及されたレポートは初めてです。

私自身の主観ではありますが、日本の事業継続関係者の間では、サイバーセキュリティが話題に上ることが外国に比べて少ないと思いますので、このような分野にも関心を持っていただければと思います。

下記リンクからお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/32xyNfe

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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「10 年後の危機管理担当者が困らないために」

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10 月 23 日に東京ビッグサイトで開催された「危機管理産業展(RISCON)2020」におけるセッションのひとつ『事例から学ぶ「検証」の重要性』で、リスク対策.com 編集長の中澤さんが、かつて雑誌『リスク対策.com』で新型インフルエンザ対応の記録をいかに残すか、という主旨の特集を組んだことに触れておられたので、久しぶりに本棚から引っ張り出してみました。

こちらがその雑誌です。2010 年 7 月 25 日号(Vol. 20)で、なんと特集のタイトルが「10 年後の危機管理担当者が困らないために」でした。

中澤編集長の予言が的中した!と申し上げるつもりはありませんが、活動の記録や、事後検証(After Action Review)の重要性を再認識するためにも良い内容だと思います。お持ちの方はあらためて読み返してみてはいかがでしょうか。

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 論文を通して知る、企業のレジリエンスに関する研究の現状

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 122 回:論文を通して知る、企業のレジリエンスに関する研究の現状
Conz 他 / A dynamic perspective on the resilience of firms: A systematic literature review and a framework for future research

ビジネスや経営学の分野において、企業のレジリエンスはどのように定義され、概念化されているかを探るために、関連する論文について系統的文献レビューを行った結果に基づいて書かれた論文です。

本論文には、収集された 775 本の論文の中から検討対象として絞り込まれた論文 66 本に記述されているレジリエンスの定義が全て列挙されています。また、これらの論文における様々な定義や概念を包含するような、企業のレジリエンスのフレームワーク案が提示されています。

このような論文を読むと、企業や組織のレジリエンスに関する定義や概念がいかに多様化しているか、これらに関する研究がいかに多くの分野や学会に分散しているか、改めて分かります。

下記 URL をクリックしてお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/3mqdjbv

 

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寄稿> 在宅勤務環境を支える IT セキュリティーの確保

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【海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み!】
第 118 回:在宅勤務環境を支える IT セキュリティーの確保
Databarracks / Data Health Check 2020

英国内の組織(公的機関や非営利団体を含む)における IT 部門の管理職および担当者を対象として、2008年から毎年実施されているアンケート調査の 2020 年版です。

新型コロナウイルスのパンデミックにともなうロックダウン期間中に、勤務先のシステムにアクセスする方法やセキュリティ上の懸念、在宅勤務中のエンドユーザーに対する IT サポートに関する課題などが解説されています。

下記 URL をクリックしてお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/3cDwOtu

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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寄稿> 内部者による情報漏えいの脅威といかに向き合っていくか

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第 116 回:内部者による情報漏えいの脅威といかに向き合っていくか
Bitglass / 2020 Insider Threat Report

組織の内部者(従業員など)による情報漏えいに対する対策の実態に関するアンケート調査の結果です。近年のクラウド活用やリモートワークの増加、BYOD ポリシー(私物のスマートフォンなどを業務に用いることを認めること)の採用などによって、内部者による情報漏えいなどの検知が難しくなってきている状況などが、調査結果に現れています。

下記 URL をクリックしてお読みいただければ幸いです。
https://office-src.biz/329m2aJ

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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BCP LReaders 2020 年 9 月号

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新建新聞社から『月刊 BCP リーダーズ』2020 年 9 月号が発行されました。

新建新聞社 月刊 BCP リーダーズ 2020 年 9 月号

〜 信頼と応援を呼び込むリスクコミュニケーションのチカラ 〜

  • [巻頭インタビュー]コロナ対応に求められるリスクコミュニケーション
    放送大学教授 奈良由美子氏
  • [事例]逆境をプラスに変える危機対応と情報発信
    • 女性活躍に向けた環境整備が逆風下で強み発揮
      新施策を発信 働きがい高めブランド向上(ランクアップ)
    • ピンチをチャンスに変えた危機時の広報
      風評被害を乗り越える前向きなメッセージ(小林創建)
  • [TOPICS] 専門家に聞く
    • デマに直接対応する必要はない 示すべきは自己の価値観・ポリシー
      デジタルハリウッド大学教授 匠英一氏
  • [分析] 個人利用は進めど、組織としては躊躇
    • 新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」 の導入状況調査
      リスク対策.com
  • [INTERVIEW]「激甚気象」に備える
    12時間後の雨量予測ができなければ日本の防災力は向上しない
    名古屋大学宇宙地球環境研究所教授 坪木和久氏

購入は新建新聞社 Web サイトからどうぞ。 –> https://www.risktaisaku.com/category/BCP-LReaders-vol6

 

合同会社 Office SRC 代表 田代邦幸

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